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近年、ダイレクトリクルーティングを導入する企業が増えていますが、
「どうすればうまくいくのか分からない」
「実際にやってみたけど、全然採用できない…」
とお悩みを抱える方も少なくないでしょう。
ダイレクトリクルーティングで成果を上げている企業には、共通するいくつかのポイントがあります。
本記事では、理系新卒に特化したダイレクトリクルーティングサービス『TECH OFFER』を運用するテックオーシャンが、成功事例と運用のポイントを解説します。
ダイレクトリクルーティングとは
ダイレクトリクルーティングとは、企業が候補者に直接アプローチする採用手法です。
具体的には、企業が専用サービスやSNSなどを活用して、求める条件にマッチする人材を探し出し、スカウトメールを送信するという仕組みです。
従来のように求人広告を出して応募が来るのを待つスタイルに比べて、企業側から積極的にアクションを起こせるのが大きな特徴です。
ダイレクトリクルーティングは「攻めの採用」とも呼ばれており、近年は導入する企業が増えています。
ダイレクトリクルーティングのメリット
ダイレクトリクルーティングのメリットは、主に3つあります。
1つめは、自社に合った人材を採用できるという点です。採用担当者が自ら候補者を選んでスカウトするため、大きなミスマッチは起こりにくくなります。
2つめは、知名度の低い企業でも興味を持ってもらえる点です。
求人広告の場合、どうしても大手・有名企業の求人に人気が集中してしまい、知名度の低い企業の情報は埋もれてしまいます。
その点、ダイレクトリクルーティングは個人に向けて「あなたを採用したい」とスカウトメールを送るため、求職者も「どんな企業だろう」と興味を持ちやすくなります。
3つめは、採用コストを抑えられる点です。
サービスにもよりますが、新卒ナビサイトの掲載料は100万円を超えることも珍しくありません。
高額な広告を出したからといって、自社に合う人材が来るとも限らないのが難しいところです。
また、人材紹介を利用する場合にも、紹介手数料として1人あたり50〜100万円程度のコストがかかります。
もちろん、ダイレクトリクルーティングでもサービスの利用には料金がかかりますが、定額制や成功報酬制が主流で、広告や人材紹介に比べると低コストで済む傾向があります。
ダイレクトリクルーティングのデメリット
ダイレクトリクルーティングのデメリットとしては、運用の工数がかかるという点が挙げられます。
具体的には、候補者の抽出、スカウトメールの作成と送信、個別のやりとりなどです。
求人広告の掲載のように「一度出せば終わり」ではないため、コツコツ継続しなければなりません。
また、ターゲットの設定やスカウトメールの作成には、専門的なノウハウも必要です。
どんな人材が自社に合いそうか、どんな文面でアプローチすれば効果的か、といったことを考えながら、試行錯誤を繰り返すことになります。
【お悩み別】ダイレクトリクルーティングの成功事例
ここからは、ダイレクトリクルーティングで採用に成功した企業様の事例について、お悩み別に紹介します。
- お悩み①有名企業に勝てない
- お悩み②専門分野の人材がいない
- お悩み③現行のダイレクトリクルーティングサービスで効果が出ない
お悩み①有名企業に勝てない
自社の知名度が低く、新卒の獲得競争で有名企業に勝てなかった企業様が、ダイレクトリクルーティングによって採用に成功した事例です。
日星電気株式会社
日星電気株式会社は、静岡県浜松市に本社を構える特殊電気電子部品メーカーです。
10万点以上の製品を保有し、ロボット・自動車・医療機器などさまざまな業界に向けてカスタムメイドで部品を提供しています。
しかし、地方の中小企業のため知名度が低く、ターゲットである機械・電気電子系学生の採用に苦戦していました。
大手企業との人材獲得競争では不利な立場にあり、応募者数の確保や選考での辞退防止に課題を抱えていたのです。
そこで導入したのが、理系学生に特化したダイレクトリクルーティングの『TECH OFFER』でした。
研究室データベースを活用して詳細なマッチング分析を行い、専任コンサルタントのサポートも受けながら戦略的にアプローチしました。
その結果、利用開始から1ヶ月で数十％のオファー受諾率を達成し、意欲的で目標意識の高い学生と出会えるようになったということです。
参考：地方中小企業で機械・電気電子系学生の採用に成功！採用過程をデータドリブンに可視化
株式会社椿本チエイン
株式会社椿本チエインは、産業用チェーンや自動車部品として使われるチェーンシステムで世界トップシェアを誇る機械部品メーカーです。
1917年創業の老舗企業で、26ヵ国でグローバルに事業を展開していますが、学生への認知度があまり高くありません。
電気・電子系や情報系の学生を募集していましたが、「機械部品メーカー」というイメージを持たれていることが大きな課題でした。
そこで導入したのが『TECH OFFER』です。AIやテクノロジー活用といった電気・電子系学生の関心を引く内容をオファー文に盛り込み、積極的にアプローチしました。
その結果、これまであまり縁のなかった関東圏の上位校学生の獲得に成功しました。
最初は志望度が低かった学生とも、面談を重ねることで信頼関係を築き、最終的に内定承諾まで導くことができたということです。
参考：これまで苦戦していた関東圏の学生の採用に成功！採用活動の効率化にも貢献
お悩み②専門分野の人材がいない
募集職種の専門性が高く、なかなかマッチする人材に出会えなかった企業様が、ダイレクトリクルーティングで採用できた事例です。
株式会社ADKホールディングス
株式会社ADKホールディングスは、データとテクノロジーを活用した統合型マーケティングを手がける広告会社です。
近年は顧客創造型マーケティングに力を入れていて、データ人材の採用を強化していました。
しかし、データ分析や統計学といった高度な専門性を持つ人材は非常に限られており、従来の採用手法ではなかなかマッチする学生に出会えずにいました。
さらに「広告業界＝文系」という一般的なイメージもあり、理系学生からの応募が少ないという課題も抱えていたのです。
そこで導入したのが『TECH OFFER』でした。
同社では、専門性の高いデータ人材を求める一方で、必ずしもデータサイエンス専攻ではなくても、幅広く就職活動をしている「迷える理系学生」もターゲットとしました。
広告会社としての強みを活かし、キャッチコピーを工夫したスカウトメールも駆使した結果、25卒早期選考では前年の約5倍のエントリー数を獲得することに成功したということです。
参考：データコース採用過去最大の母集団形成に成功！データ人材・統計学人材のマッチングを実現
株式会社アビスト
株式会社アビストは、自動車向け機械部品の設計開発アウトソーシングを手掛ける上場企業です。
2019年にAIソリューション事業本部を新設し、製造業のお客様に向けてAI活用を支援する事業を展開してきました。
しかし、新設部署ではAI人材という極めて専門性の高い人材を採用する必要があり、苦戦している状況でした。
そこで導入したのが『TECH OFFER』です。
『TECH OFFER』では、AIに関連する細かくてマニアックなキーワードが網羅されていて、先端分野を学ぶ学生にピンポイントでアプローチできる点が決め手となりました。
こうしてダイレクトリクルーティングを運用した結果、マッチ度の高い学生との有意義な面談を実現し、競争の激しいAI人材の採用に成功したということです。
参考：マッチ度の高い学生に対し濃度の高い面接を実施することで1期目より効果を実感
お悩み③現行のダイレクトリクルーティングサービスで効果が出ない
以前から別のダイレクトリクルーティングサービスを利用していた企業様が、理系特化型のダイレクトリクルーティングサービス『TECH OFFER』に切り替えて成功した事例です。
イーソル株式会社
イーソル株式会社は、組込みソフトウェア分野で50年の歴史を持つ技術系企業です。
自動運転・ロボット・医療・VRなど幅広い領域で事業を展開しています。
同社では、以前からナビサイトのスカウト機能を利用していましたが、工数がかかることや、開封率が低いことが課題となっていました。
そこで導入したのが、一括送信機能のある『TECH OFFER』でした。
技術キーワードによってターゲットを的確に検索できるようになり、スカウトにかかる工数の問題も解消できました。
運用を続けた結果、26卒では8名に内定を出すなど着実な成果を上げています。
また、理系大学院生のエントリーも約1.5倍に増加し、新卒社員に占める大学院生の割合が従来の約4分の1から半数にまで向上したとのことでした。
参考：オファーの一括送信で採用工数を削減し理系学生の採用早期化に対応！大学院生の採用は全体の約半数に向上
近畿日本鉄道株式会社
近畿日本鉄道株式会社は、関西を代表する鉄道会社の1つです。
毎年200〜300名の新卒を採用していて、そのうち100名ほどが土木部門、電気部門、車両部門などの大卒理系の採用です。
新卒採用が年々厳しくなってきたことから、とあるダイレクトリクルーティングサービスを導入しましたが、そちらはうまくいきませんでした。
そこでたどりついたのが、理系特化型の『TECH OFFER』です。
『TECH OFFER』には、いわゆる上位校だけでなく地方の理系大学の学生も多く登録していることや、自動オファー機能があることが決め手となりました。
こうしてコツコツアプローチした結果、関西以外の学生や、本当は鉄道会社で働きたいけど地方で求人が無い学生など、全国の学生と接点を持てるようになったということです。
参考：目標100名の理系学生採用に応募者数が届かない状況で導入。2年で大きな母集団形成に成功
【業界別】ダイレクトリクルーティングの成功事例
ここでは、ダイレクトリクルーティングの成功事例について業界別に紹介します。
IT・WEB・情報業界｜パナソニック インフォメーションシステムズ株式会社
パナソニック インフォメーションシステムズ株式会社は、パナソニックグループのIT中核会社として、IoTやAIなどの技術を活用したシステム構築を手がける企業です。
同社では、IT専門会社としての認知度の低さや、コロナ禍の影響で理系学生との接点が減っていることが課題となっていました。
そこで導入したのが、理系に特化したダイレクトリクルーティングサービスの『TECH OFFER』です。
強力なデータベースとキーワード検索機能により、ターゲット学生への効果的なアプローチが可能になりました。
その結果、23卒まで年間約30名だった採用数が、24卒では56名、25卒では目標を上回る91名となり、3倍近い増加を達成できたとのことです。
参考：採用者数は導入前の3倍！理系優秀層の採用や選考早期化への対応も可能に
IT・WEB・情報業界｜クラウドエース株式会社
クラウドエース株式会社は、Google Cooudに特化したシステムインテグレーターとして、システムの導入・開発・運用をワンストップで支援する企業です。
同社では新入社員の約8割がエンジニア職となっており、毎年母集団を形成することに苦戦していました。
そこで導入したのが、『TECH OFFER』です。
他のダイレクトリクルーティングサービスも併用していますが、『TECH OFFER』はスカウトの一斉送信ができることや、直近でログインしたアクティブな学生が分かりやすいことなどが魅力だと言います。
また、専任コンサルタントとの月1回のオンラインミーティングで、些細な困りごとを解決したり、市場の動向を聞いたりできるようになりました。
その結果、25卒では2名の内定承諾を得ることができ、26卒についても現在進行形で母集団の数は目標を達成できているということです。
参考：採用担当者の「やる気」を引き出すUIとオファー一括送信機能で効率的に母集団を形成
メーカー・ものづくり業界｜日揮ユニバーサル株式会社
日揮ユニバーサル株式会社は、石油精製・石油化学用触媒や環境洗浄用触媒の開発を手掛ける企業です。
新卒採用においては、年々早期化する就職活動への対応や、広告媒体でなかなか自社のページを見てもらえないことが課題となっていました。
そんな中で導入したのが、理系特化型ダイレクトリクルーティングサービスの『TECH OFFER』です。
触媒というニッチな分野にマッチする学生をどのように絞り込むのか、専任コンサルタントと相談しながら設定しました。
「触媒」という単語だけでなく「技術キーワード」も活用したことで、多くの学生を抽出できたと言います。
こうしてスカウトを続けた結果、応募者は従来の約1.5倍に増え、24卒では新卒採用6名のうち3名を『TECH OFFER』から採用できたということです。
参考：応募者数は1.5倍、採用者数は2倍に！キーワード検索でミスマッチのない採用に成功
建築・土木業界｜ケイミュー株式会社
ケイミュー株式会社は、屋根材や外壁材などの研究開発から販売までを手掛ける企業です。
以前はナビサイトへの掲載やイベントへの参加をメインに採用活動を行っていましたが、なかなか母集団を形成できないことが課題となっていました。
そこで導入したのが、理系学生に特化した『TECH OFFER』です。
同社では新卒採用を2名体制で行っていたため、自動オファー機能で工数を削減できることも決め手となりました。
実際に使ってみた結果、新しい層の学生にアプローチできるようになったと言います。
以前は、本社がある大阪を中心に、関西の学生が8〜9割を占めていましたが、実は地方国立学生が自社の社風や求める人物像にマッチすることが分かりました。
結果として、これまであまり実績がなかった地方学生を2名採用できたということです。
参考：新たなターゲット層の獲得に成功！学生との相互理解にも貢献
ダイレクトリクルーティングを成功させるコツ
ダイレクトリクルーティングを成功させるためには、いくつかコツがあります。
成功事例で紹介した企業の多くが実践していたポイントでもあるので、ぜひ参考にしてください。
- 採用ターゲットを明確にする
- 自社に合うサービスを選ぶ
- スカウト文を工夫する
成功のコツについて、さらに詳しく知りたい方はこちらの記事もあわせてご覧ください。
採用ターゲットを明確にする
ダイレクトリクルーティングでは、採用ターゲットを明確にすることが重要です。
単に年齢や居住地、学部などだけでなく、興味関心や性格、仕事に対する価値観なども考慮して設定しましょう。
また、従来の採用ターゲットを見直すことで、うまくいくこともあります。
例えば「首都圏在住であることは本当に必須条件か」「〇〇学部以外でも、何らかの研究活動の経験があれば十分ではないか」などです。
ターゲット設定は成果を左右する重要な工程なので、しっかり検討しましょう。
自社に合うサービスを選ぶ
一言でダイレクトリクルーティングと言っても、最近は数多くのサービスが登場しており、それぞれに特徴が異なります。
新卒向け・中途向けの違いはもちろんのこと、新卒向けの中でも理系に強いサービス、ITエンジニアに強いサービス、外資系企業に強いサービス…という風に、細分化されています。
それぞれに登録学生の数や属性も異なるため、詳細までしっかりと確認して選びましょう。
スカウト文を工夫する
ダイレクトリクルーティングでは、スカウト文を工夫することも重要です。
最近の就活生は毎日大量のメールを受信するため、全てに目を通すことは困難です。
開封してもらえるように件名を工夫したり、本文でもテンプレートではないということを伝えたりするようにしましょう。
また、学生のプロフィールに書かれている内容を盛り込んだり、「書類選考免除」のような特別感を演出したりするのも効果的です。
効果的なスカウト文の書き方については、こちらの記事でも詳しく解説しています。
理系新卒のダイレクトリクルーティングなら『TECH OFFER』
新卒人材の獲得競争が激化する中で、ダイレクトリクルーティングは多くの成果をあげています。
知名度の低さやニッチな専門分野で苦戦している企業様は、導入を検討してみてはいかがでしょうか。
理系学生のダイレクトリクルーティングをお考えの方には、『TECH OFFER』がおすすめです。
機械・電気・情報・建築・土木など幅広い学部の学生に、企業の魅力を直接アピールできます。
オファーを自動送信できるため、限られたリソースで運用できることもメリットです。
下記ボタンから『TECH OFFER』のサービス内容に関する資料が無料でダウンロードできますので、ぜひご覧ください。
