【独自調査】25卒サマーインターンの振り返りと実施のポイントを解説

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【独自調査】25卒サマーインターンの振り返りと実施のポイントを解説

近年、新卒採用におけるインターンシップの重要度が増しています。特に25卒からは、採用直結型のインターンシップも解禁になり、多くの企業が実施方法を模索している状況です。インターンシップを有意義なものにして、採用選考に進んでもらうためには、学生の現状やニーズを把握しておくことが欠かせません。

そこで本記事では、『TECH OFFER』を運営する株式会社テックオーシャンが実施した「夏季インターン振り返りアンケート」の結果をもとに、25卒学生のインターンシップ参加状況や、ニーズについて解説します。インターンシップの集客にお悩みの方も、ぜひご覧ください。

25卒サマーインターンの振り返り

理系向けダイレクトリクルーティング『TECH OFFER』を運営する株式会社テックオーシャンでは、同サービスに登録する25卒の理系学生617名を対象に、サマーインターンに関する独自のアンケート調査を実施しました。ここでは調査結果をもとに、25卒のサマーインターンの傾向について解説します。

  • サマーインターンの参加率と企業数
  • 専攻分野とインターン業界の関係
  • 今後のインターンシップへの希望

サマーインターンの参加率と企業数

2023年9月時点のサマーインターンの参加状況を尋ねたところ、「参加した」と答えた人が83%に上りました。ちなみに、24卒を対象とした過去の調査でも、約8割の学生が「参加した」と回答していました。25卒からは採用直結型のインターンも解禁となったため、今後も高い参加率は続くと考えられます。

さらに、こちらは参加したインターンシップの形式と企業数を尋ねた結果です。半日程度で実施される「セミナー型インターン」や、1〜3日程度で実施される「職場体験型インターン」の人気が高いことが分かります。

研究や実験で忙しい理系学生にとって、スケジュールが合うかどうかも、インターンシップを選ぶ重要なポイントになっています。

専攻分野とインターン業界の関係

続いては、参加したインターン先の業界について尋ねた結果です。縦軸を所属する学部、横軸を参加したインターン先の業界にして分析しました。

これを見ると、機械・電気系の学生は、同じく機械・電気系メーカーのインターンシップへの参加が多かったことが分かります。同様に、情報系の学生はIT・Web企業、建築・土木系の学生は建設系企業が多くなっています。

理系学生がインターンシップに参加する業界は、専攻分野と高い関連性があることが分かりました

今後のインターンシップへの希望

上記は、企業の選考イベントで参加予定、または参加したいものを尋ねた結果です。

「インターンシップ」「社員との交流・座談会」「職場見学」の全てで、オンライン形式よりも対面形式を希望する人が多いことが分かりました。オンライン形式は手軽に参加できるのがメリットですが、実際に働く場所や会社の雰囲気を知りたいという意味では、物足りないのかもしれません。

ただ、「半日〜1日程度のインターン」や「社員との交流・座談会」では、オンライン形式の需要も4割を超えていました。このことから、参加の目的や都合に合わせてオンラインと対面を使い分けていることがうかがえます。

調査結果からみるサマーインターン実施のポイント

ここからは、調査結果をもとに、企業がサマーインターンを実施する際のポイントについて解説します。インターンシップを企画中の方は、ぜひ参考にしてください。

  • 半日や短期間でのインターンを検討する
  • 対面形式とオンライン形式を使い分ける
  • 業界と関連性の高い学部の学生にアプローチする

半日や短期間でのインターンを検討する

なるべく多くの学生に自社のことを知ってもらいたい場合は、半日や短期間でのインターンがおすすめです。

25卒から採用直結型のインターンシップも解禁になりましたが、その場合は実施期間に関する要件を満たさなければなりません。具体的には、5日以上の実施期間を設け、そのうち半分を超える日数を職場での職業体験に充てるというものです。

忙しい理系学生が、5日以上のスケジュールを確保することは、いくら夏休みと言っても簡単ではないはずです。スケジュールの都合で参加を断念されてしまうぐらいなら、採用直結型ではなくても、短期間で開催して接点を作る方が良い場合もあります。

また、短期間の開催であればプログラムが作りやすく、受け入れ側の負担が少ないこともメリットです。

対面形式とオンライン形式を使い分ける

前述の調査結果では、全体的に対面形式での開催が人気でしたが、イベントによってはオンライン形式の需要も一定数ありました。そのため、どちらか片方だけにしてしまうと、もう片方の学生を取りこぼしてしまう可能性があります。

特にオンライン形式のインターンシップは、忙しい学生や、地方に住む学生にとっては貴重です。企業にとっても、会場や人員確保の問題が少ないことがメリットです。

イベントの種類や目的に応じて、対面とオンラインを使い分けるようにしましょう。

業界と関連性の高い学部の学生にアプローチする

『TECH OFFER』が実施した調査では、専攻分野と関連性のある業界のインターンシップへの参加を希望する人が多いことが明らかになりました。これを企業の立場から見ると、自社と関連性のある学部の学生にオファーすれば、興味を持ってもらえる可能性が高いということです。

近年、多くの企業が「採用における学歴フィルターは無い」と公言していますが、採用実績を見ると、まだまだ大学群でターゲットを決めている企業は多いようです。新卒の採用難が深刻化するなかで、このようなターゲット設定を続けることは、得策ではありません。
「どこの大学か」より「何を学んだか」を軸にして、アプローチすることが大切です。

また、知名度が高くない企業は、認知のきっかけさえあればインターンシップに参加してもらえることもあります。応募が来るのを待つのではなく、ダイレクトリクルーティングでアプローチすることも有効です。

インターンシップへの『TECH OFFER』活用事例

ここからは、ダイレクトリクルーティングの『TECH OFFER』を使って、インターンシップの集客に成功した事例を紹介します。

  • 20種類以上のインターンシップを用意|株式会社FUJI
  • オンラインの活用で地方学生にもアプローチ|TOPPAN株式会社
  • 地方企業としての認知度の壁を突破|四国化成工業株式会社

20種類以上のインターンシップを用意|株式会社FUJI

株式会社FUJIは、産業用ロボットを製造・販売する企業です。電子部品実装ロボットの分野ではトップシェアを誇り、世界60ヵ国以上で活躍しています。

最初は、応募数の足りない部分を補うために『TECH OFFER』を導入して、その後インターンシップの募集も含めて、通年で利用するようになりました。インターンシップでは、機械設計やソフトウェア設計、システム開発など多様な職種に対応するため、20種類以上のプログラムを用意しています。

その甲斐もあって、参加した学生からは「研究でやっていることにかなり近い」と言ってもらえる機会も多くなり、効果的なインターンシップが実施できているということです。

参考:これまで出会えなかった関東・関西圏の学生にアプローチ!マッチング精度の高い出会いも実現 

オンラインの活用で地方学生にもアプローチ|TOPPAN株式会社

TOPPAN株式会社は、世界150拠点で約52,000人が働く企業です。2023年までは「凸版印刷」という社名だったこともあり、印刷会社だと思われがちですが、ペーパーメディアの売上は全体の3割弱にとどまります。

実際には、テレビやスマホのディスプレイ・半導体に関するエレクトロニクス事業や、デジタル技術で社会の変革を支援するDXデザイン事業など、幅広い事業を展開しているのが特徴です。もちろん、新卒採用でも幅広い分野の学生をターゲットにしています。

こうした状況に対応すべく、同社ではダイレクトリクルーティングの『TECH OFFER』を導入し、キーワード設定を工夫して親和性の高い学生にアプローチしています。コロナ禍にはインターンシップ開催に制限があり苦労しましたが、フルオンラインで対応したことで、地方の国公立大の学生との接点が増えたそうです

参考:専門性を持った学生を採用でき、効果を実感。リクルーターに似た運用を行うことが出来る

地方企業としての認知度の壁を突破|四国化成工業株式会社

四国化成工業株式会社は、香川県に本社を構える化学・建材メーカーです。高い技術力で、多くの「世界初」や「高シェア」を誇っています。

一方で、四国という立地の関係上、新卒採用はUIターンの学生が中心となっており、東日本の学生へのアプローチには苦戦していました。もっと全国の学生に自社の魅力を知ってほしと考えた同社は、ダイレクトリクルーティングの『TECH OFFER』を導入します。

研究室と紐づけて、求める知識や技術を持つ人材にピンポイントでアプローチすることで、早期に優秀な学生と出会えるようになりました。また、『TECH OFFER』ならオファー送信を自動化できるため、浮いた時間で1人ひとりと向き合うこともできています。

知名度が高くない地方企業だからこそ、「人」とのつながりで勝負できていると感じているそうです

参考:1年目で効果実感!効率的な自動オファーにより学生との向き合いに注力

理系インターンシップの集客にも『TECH OFFER』

25卒のサマーインターンには、8割以上の学生が参加しており、専攻分野と関連性の高い業界で参加する学生が多いことが分かりました。企業がサマーインターンの集客を成功させるためには、対面形式とオンライン形式をうまく使い分けながら、自社と関係する学部の学生にアプローチすることが有効です。

なかなか求める人材が集まらない場合には、ダイレクトリクルーティングの活用も検討してみてください。理系に特化したダイレクトリクルーティングの『TECH OFFER』なら、4万件の研究室データや100万件の技術キーワードで、効率よく自社に合った学生に出会えるのでおすすめです。

今回の記事で紹介した25卒のサマーインターンの振り返りは、こちらの資料でさらに詳しくまとめています。無料でダウンロードできますので、ぜひ参考にしてください。

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