導入事例

– INTERVIEW

専門性を持った学生を採用でき、効果を実感。リクルーターに似た運用を行うことが出来る

業界:印刷・印刷関連、半導体・電子・電子機器

従業員数:連結52,401名(2021年3月時点)

採用課題

事業領域が広く、ターゲットとする学生に興味をもってもらえていない

導入の決め手/狙い

事業内容を知ってもらうための攻めの採用手法を低負荷で運用できる

効果

専門性を持った学生を採用でき、効果を実感 リクルーターに似た運用を行うことが出来る

TOPPAN株式会社

1900年の創業。「印刷」にとどまらない様々な領域に事業を展開し、現在では世界約150拠点で約52,000人が働く企業グループ。 主な事業領域は【情報コミュンケーション事業(ICカードの製造や決済プラットフォーム等を行うセキュア事業、広告宣伝、イベントの企画等を行うマーケティング事業、出版物・電子書籍の制作等を行うコンテンツ事業)】【生活・産業事業(包装資材を提供するパッケージ事業、住宅・商業空間などのプロデュース等を行う建装材事業、高機能部材の提供と環境エネルギー分野の発展に貢献する高機能・エネルギー事業)】【エレクトロニクス事業(テレビやスマートフォン等に用いられる液晶カラーフィルタの提供などを行うディスプレイ・半導体関連製品事業)】。また、この3つの事業領域を横断的に行うDXデザイン事業(デジタル技術とデータを利活用した社会、産業、企業の変革を支援する事業)に近年注力している。 顧客との「共創」を通じ、真のパートナーとして常に必要とされる「社会的価値創造企業」を目指し、変革と挑戦を続けている。


人事労政本部 人事部採用チーム
森田 雄貴

取材日:2021/06/14

幅広い事業領域を、いかに学生に伝えていくか

― TECH OFFER の導入の背景にあった人材採用に関する課題について聞かせてください。

当社は社会人の方への認知はそれなりにありますが、学生認知の高い企業ではありません。
事業領域も広く何をしている企業なのかが伝わりにくいうえに、企業名から「紙に印刷をするペーパーメディアの印刷会社」というイメージが強いようですが、実はペーパーメディアの売上は全体の3割弱程です。実際には広い事業領域を持つ当社を、どのように学生に伝えていくかというのが課題でした。

専門性・素養を持つ学生に事業内容を知ってもらうために攻めの採用手法としてスカウト型サービスを検討

特に、理系学生は専門分野や専攻を保有していますので、その研究や技術が弊社で活かせるということを伝えていきたいと思った時に、スカウト型(ダイレクトリクルーティング)の TECH OFFER なら、学んでいる領域などを当社で確認しながら、想いを伝えたい学生に直接アプローチできますので、非常に魅力的なサービスだと感じています。

人事労政本部 人事部採用チーム 森田 雄貴様

インターンシップの強化・採用早期化により年々忙しくなるなかで、限られたリソースでも運用できることが導入の決め手

― TECH OFFER 導入の際に他のスカウト型サービスと比較などはされましたでしょうか?

実は TECH OFFER検討以前に他社のスカウト型サービスを利用していたことがありました。このサービスを使った感想として工数をかければ一定の成果は得られるというものでしたが、優秀な学生を探してオファーを送るという部分の工数が重く、限られたリソースのなかで運用することが十分に出来ませんでした。
この工数の問題は採用活動において非常に重要です。当社では、インターンシップなども含め、早期から会社や事業内容についてお伝えする機会を多く設けています。そのため限られたマンパワーと時間のなかで、親和性の高い学生に直接オファーを送りたいと考えた時に、オファー自動化の仕組みを持っている TECH OFFER は非常に有効だと感じたのが導入の大きな決め手になりました。

―それでは実際に TECH OFFER を導入してからの感想はいかがでしょうか。

導入にあたっては、それほど大変なことはありませんでした。強いて言えば、キーワード設定やオファー文作成に多少工数がかかるくらいで、むしろ、そこを乗り越えたら何の苦もないというのが率直なところです。キーワード設定も今期分を作ってしまえば、来期分は採用状況を見ながらマイナーチェンジするだけで工数もそれほどかかりませんし、毎年同じ研究室にアプローチできるというのもとても魅力的ですよね。

―足元の成果はいかがでしょうか。

今年も情報系、化学系、電気系、機械系と幅広く専門性・素養を持った学生に内定を出すことができ、成果を実感しております。
当社は事業領域が広いので、どの事業分野にも各系統・各専攻の学生が必要になりますし学生自身も様々な事業に興味を持っているので、入社後にマッチングを図り配属先を決定しています。
TECH OFFER のキーワード設定では、情報コミュニケーション・生活産業・エレクトロニクス、この3領域の必要な素養のキーワードで設定しているので、キーワードの幅もだいぶ広く親和性の高い学生にアプローチできていると実感しております。

サービスの利用を続けることで、自社にあった分野の理解度が高まる

また TECH OFFER を数年利用してみて、弊社が苦手とする採用しづらい分野も明確にわかってきましたので、今後は、採用の傾向も見ながらそういった苦手分野にフォーカスを当てキーワード設定を考えていきたいと思っています。
現在当社は、DX事業を推し進めていますが、各社で情報系学生の必要性は高まっていますので採用しづらくなっています。
TECH OFFER を有効的に利用し、情報系の人材採用にも力を入れていきたいです。

リクルーター展開と同じような運用を可能にするサービス

―最後に今後の TECH OFFER に期待することを教えていただけますでしょうか?

TECH OFFER の登録学生が今以上に増えるとより嬉しいですね。私として感じるのは TECH OFFER のサービスは、リクルーターによる採用活動と似ているところがあります。リクルーターの強みは、出身研究室の後輩にアピールできるという点です。また、そのリクルーターが当社に入社しているということは、何かしらの親和性があり、興味を持ちやすい学生が集まっているということなので、継続的にその研究室から採用に繋げることができます。アプローチ方法などの工夫次第では、TECH OFFER もこのリクルーターのような働きが可能だと考えていますので、多くの学生が TECH OFFER に登録することで毎年継続的に当社に親和性の高い学生の採用が実現するのではないかと期待しています。
TECH OFFER を上手に利用し学生側の実績と企業側の実績がお互いに増えていけば、登録学生も自然と増えるでしょうし、企業側も継続的な採用が可能になる仕組みだと感じます。
企業側だけでなく学生側も非常に忙しく全ての企業を見ることはできませんから、自身の専門性を活かせる企業からオファーが届くというのは、学生にとっても非常に貴重なサービスだと思いますので、ぜひ、多くの学生に登録していただき、弊社にとっても出会いの機会が増えることを期待しております。

【COLUMN】

凸版印刷株式会社様の採用活動に関する取り組みをご紹介いたします。

当社では、インターンシップに力を入れています。
インターンシップには時間も労力もかけ、7月から2月までほぼ一年を通して多くの学生に接触できる機会・イベントを設けています。1回の接触では全ての事業内容を伝えきれませんので、その後、学生各々の専門領域や興味関心に合わせたイベントを紹介しています。

昨年は新型コロナウイルスの影響で、イベントやインターンシップについても大きく見直しました。インターンシップもフルオンラインで実施しました。
今年はコロナウイルスの状況を見ながらになりますが、オンラインには多くの学生に当社を知ってもらえる機会が提供できるので、継続的に行っていく予定です。
イベントにも段階があり、入り口部分のイベント(1day ワークショップ)は3時間程の内容で、1回あたり40人程の参加者になります。その後は、職種別の仕事紹介イベントや社員の話が聞ける機会など、学生各々の興味関心に合わせて、情報提供ができる機会を設けています。
昨年は、こうしたイベントをオンライン化することで志望度が希薄化するという危惧はありましたが、どうしようもない部分でもありますので、出来ることを最大限するという思いで、多くのイベントを展開してきました。結果、多くの学生が集まってくれてオンライン化により地方学生の採用という狙いがありましたが、特に、地方の国公立の学生が増えたなという印象です。この経験で、オンラインの強みを感じリアルへのこだわりというのは少なくなりました。しかし、リアルを求めている学生もいますから、そこはしっかりと配慮していきたいです。
今年もコロナウイルスの状況をみながら、オンライン、リアルを上手く使っていきたいと考えていますが、この状況に悩まされている時間ももったいないと感じオンラインで進めているところです。

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