「将来のコア人材として理系学生を採用したいけれど、良い人材が採用できない…。」とお悩みではないでしょうか？
IT技術やAIなどの急激な発達により、各企業で理系採用を強化する動きが出てきています。
しかし、需要とは裏腹に理系人材は母数が少なく、企業間で理系人材を巡る採用競争が勃発していることも事実です。
本記事では「理系採用が難しい」と言われる理由を解説します。
理系のコア人材を確保する具体的な手法にも触れますので、ぜひご覧ください。
企業の理系採用難は続くのか？
企業の理系採用難はここ数年続いており、今後も続くことが予想されます。
まずは理系採用難が続く理由を確認していきましょう。
需給ギャップにより理系採用難は続く
冒頭にも説明したとおり、IT技術やAIの発達により、どの企業でも理系人材を確保する動きが加速化しています。
データや最先端のデジタル技術を活用するDXは、各企業で推進されており、技術の担い手として理系人材のニーズが高まっているのです。
工場では機器をインターネット経由で管理するIoTを中心としたスマートファクトリーの動きが盛んであり、銀行ではデータとAIを活用したサービスが続々登場しています。
業界問わずに理系採用は今後も活発に行われると言えるでしょう。
一方で、高まる需要に追いつかないのが、理系人材の数です。
理系学生の数は1999年をピークに年々減少傾向にあります。
少子高齢化はもちろんですが、子供の理科離れや理系学部の学費の高さも影響していると言えるでしょう。
理系人材の需給ギャップは今後ますます拡大していき、各企業の理系採用難も続くことが予想されます。
中小企業は特に採用難となる
理系採用難が続く各企業の中でも、特に難しい戦いを強いられるのが中小企業です。
理系人材の需給ギャップが広がるということは、理系人材にとって売り手市場となっていると言えます。
理系人材としても賃金などの労働条件が良い企業で働きたいと思うことは当然だと言えるでしょう。
仮に中小企業が大手企業と同等の労働条件を提示できたとします。
しかし、これでもまだ理系採用の市場では大手企業が圧倒的に有利です。
大手企業の方が中小企業と比べて採用予算が豊富で、あらゆるチャネルを通じて採用活動を行います。
知名度と露出度で大手企業に劣る中小企業は、理系採用が難しくなるでしょう。
大手企業に負けないように、採用の方法を工夫する必要があります。
理系採用における今後のトレンド
理系採用を取り巻く環境は日々変化しており、今後のトレンドを確認することが大切です。
理系採用の大きなトレンドを紹介します。
大学や研究室推薦は少なくなる
理系採用では大学や研究室の推薦が主流の採用方法でした。
しかし、今後はこの推薦での採用が少なくなっていくと予想されます。
トヨタ自動車は、2022年卒の採用活動から学校推薦制度を廃止すると発表しました。
日本屈指のカーメーカーであるトヨタが推薦採用を廃止したことは、他の企業にも大きな影響を与えています。
特定の大学や研究室と関わりが深かった企業も、新たな人材を確保するために、推薦採用を廃止するようになっていくでしょう。
ジョブ型雇用が多くなる
終身雇用制度に代表されるメンバーシップ型雇用がほとんどを占める日本企業ですが、今後はジョブ型雇用を採用する企業が増えてくると予想されます。
ジョブ型雇用は、明確に定義した職務に専門スキルを持った人材を雇用することです。
日本では以前から終身雇用の中でジョブローテーションを行い、あらゆる業務をこなすことができるゼネラリストが育成されてきました。
しかし、急激に発達するIT技術やAIにより、ゼネラリストよりスペシャリストが求められるようになってきています。
特に専門性を有する理系人材は、ジョブ型雇用されるケースが急増しているのです。
企業は優秀な理系人材を確保するために、ジョブ型雇用で好条件を提示する動きとなることも十分に予想されます。
ITスキルの高い人材が求められる
理系人材の中でも、ITスキルの高い人材は引く手あまたの存在です。
ビッグデータを駆使してデータドリブンマーケティングを行う、最先端のデジタル技術を使ってUX（User experience）を高めるなどのDXは各企業で推進されています。
DXにはITスキルが必要不可欠です。
理系人材はITスキルにも適用できることが多いことも、理系人材の需要が高まっている要因だと言えるでしょう。
理系採用の手法について
それでは実際に理系採用を行なうには、どのような手法があるのでしょうか？
理系採用難を抱える企業は、採用手法がマッチングしていない可能性もあります。
具体的な採用手法を確認しましょう。
就職ナビサイトへ広告を出す
多くの企業が採用手法としているのが、就職ナビサイトへの広告出稿です。
就活ナビサイトとはリクナビやマイナビなど多くの理系人材が登録しているサイトのことを指します。
ナビサイトへ広告出稿をすることで多くの理系人材に自社を知ってもらうきっかけとなるでしょう。
しかし、理系人材に認知してもらうためには、ナビサイト上で上位表示される必要があります。
上位表示されるためには、高額なコストが掛かることもあり、採用費用が少ない中小企業では採用広告だけで結果を残すのは難しいかもしれません。
転職エージェントを利用する
企業の希望に合った理系人材を転職エージェントを通じて紹介してもらう手法もあります。
人材紹介は特に中途採用で主流の採用手法です。
企業は転職エージェントに希望する理系人材の条件を伝えることで、複数の候補者を紹介してもらえます。
書類選考などの工数を極力削減することができるため、効率が良い採用手法だと言えるでしょう。
しかし、採用した場合は転職エージェントに高額の紹介料を支払う必要があるので、大人数の採用には向かない採用手法だと言えます。
インターンシップを企画する
理系学生を対象に、選考とは別に企業で職業体験をしてもらうのがインターンシップです。
企業にとっては、理系学生の人柄やスキルを事前に知ることができる、またとない機会となります。
理系学生にとっても企業の雰囲気や業務を肌で感じることができるので、双方にとってメリットのある採用手法だと言えるでしょう。
しかし、企業は理系学生を受け入れる企画や準備に追われることになります。
採用に掛けることができる人的リソースが少ない企業にとっては、実現が難しい採用手法かもしれません。
オファー型サービスを活用する
近年注目されているのがオファー型の採用サービスです。
ダイレクトリクルーティングと呼ばれており、サービスに登録している理系人材に対して、企業は直接オファーを出すことができます。
大企業と同じ採用市場で難しい戦いを強いられている中小企業にとっては、理系人材に直接PRができることが最大のメリットでしょう。
ダイレクトリクルーティングでは理系人材と直接やり取りをするため、双方で理解度が高まり、入社後のミスマッチも少なくなるという特徴があります。
理系採用難を乗り越えるにはTECH OFFER
理系採用難を乗り越えるために、まずは理系人材に自社を認知してもらうことが必要です。
ダイレクトリクルーティングサービスであるTECH OFFERを活用すれば、直接企業の魅力を理系学生に伝えることができます。
TECH OFFERの特徴を確認しましょう。
新卒理系採用に特化したダイレクトリクルーティング
TECH OFFERは、新卒理系採用に特化したダイレクトリクルーティングサービスです。
TECH OFFERに登録しているのは新卒の理系学生だけとなります。
理系学生に直接オファーを出すことで、自社の情報を確実に届けることができるので、難しい理系採用の一助になること間違いなしのサービスです。
コア人材にターゲットを絞ることができる
TECH OFFERには約40,000件の研究室データベースがあり、約1,000,000件の技術キーワードと理系学生が紐づけされています。
企業は必要とする技術やスキルを持った理系学生にのみターゲットを絞って、採用活動を進めることが可能です。
TECH OFFERは、将来の事業を見据えて、コア人材となる理系学生を確保できる採用手法だと言えるでしょう。
直接理系学生に魅力を伝えることができる
理系採用難に苦しむ企業の一番の悩みは、理系学生に自社が認知されないことです。
採用広告や合同説明会などの採用手法で結果が出ない企業は、ぜひTECH OFFERの活用をご検討ください。
TECH OFFERを活用することで、自社の魅力を余すことなく理系学生に届けることが可能です。
理系学生に自社の仕事や魅力を伝えることで、入社後のミスマッチが減り、将来のコア人材を確保することにつながります。
まとめ
理系人材は今後も需要が伸び続けるため、資金力で大手企業に劣る中小企業は、理系採用難に陥ることもあるでしょう。
理系採用難を乗り越えるためには既存の採用手法に捉われず、柔軟に新しい手法を取り入れていくことが重要です。
TECH OFFERを使えば、将来のコア人材となる理系学生に絞って採用活動を行なうことができます。
TECH OFFERが気になる採用担当者は、下記フォームよりお気軽にお問い合わせください。
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