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昨今の新卒採用は早期化が進み、ある種の青田買いの様相を呈しています。
早期化が進んだ結果、新卒採用が思うようにいかなくなったと実感する企業も増えているでしょう。
早期化への対応策としてインターンからの採用を実現すれば、また新卒採用がうまくいくようになると考えている方も多いはずです。
一方でインターンからの採用をどのように進めるか、わからない方もいるはず。
インターンからの採用を実現するためには、テクノロジーやサービスを積極的に活用していきましょう。
学生へのアプローチや選抜には、テクノロジーやサービスを使った方が効率的です。
本記事ではインターンからの採用に活用できる『TECH OFFER』とインターンからの採用を実現するポイントを解説いたします。
多くの企業が採用を意識したインターンを実施
近年、多くの企業が採用を意識したインターンを実施しているため、以下の状況となっています。
- インターン実施企業の30%が採用目的
- 採用された学生のおよそ25%がインターン参加している
- インターン実施有無で採用に明暗がでる
また採用を意識したインターンに関して2023年から新しいルールが登場しました。
2023年から採用につながるインターンが変わる
2023年4月より採用につながるインターンには条件が設けられることになりました。
具体的な条件は以下のとおりです。
- インターンを実施期間は最低5日間以上
- インターンの実施期間は長期休暇の期間
- 就業体験が必須
- 就業体験はインターンを実施期間の半分を超えること
- 現場社員が指導をおこない、フィードバックをおこなう
参考：インターンシップ“正式に”採用で活用も 何年卒が対象？条件は？
インターン実施企業の30%が採用目的
2020年に就職みらい研究所が調査したところ、インターンを実施している企業のおよそ30%が採用を目的としています。
2019年のデータでは約27%なので、上昇傾向にあるのがわかります。
就活の早期化が叫ばれる昨今ですが、採用を意識したインターンの実施は就活の早期化に対応するための一手です。
優良な人材を逃すまいと企業側も様々な工夫を凝らしています。
参考：就職白書2020 18P
採用された学生のおよそ25%がインターン参加者
同じく就職みらい研究所の2020年における調査では、採用された学生のおよそ25%がインターンに参加しているのが判明しています。
インターンが採用につながることは学生側も理解しているため、インターンの重要性が増している証拠といえるでしょう。
参考：就職白書2020 18P
インターン実施有無で採用に明暗がわかれる
インターンの実施有無で採用に明暗がわかれることが就職みらい研究所の2020年の調査で判明しています。
インターンを実施した企業の約48%が採用数は充足したと回答しています。
一方でインターンを実施していない企業では、採用数が充足したと回答したのは約43%です。
インターン実施有無で採用数の充足に約5%の差が出ています。
単年でみればたったの5%ですが、2年・3年と続けば大きな差となるのはいうまでもないでしょう。
参考：就職白書2020 19P
インターンからの採用に成功した事例
就活の早期化に対応して、インターンからの採用に成功している企業を紹介します。
- オーエスジー株式会社
- 四国化成工業株式会社
- 株式会社構造計画研究所
オファー型採用への転換でインターンからの採用に成功【オーエスジー株式会社】
オーエスジー株式会社は切削工具を製造販売しており、自動車産業や金型産業など日本のものづくりを支える企業です。
オーエスジー株式会社では、地元である愛知県外の学生に対するアプローチに課題を感じていました。
社内から新しい採用手法としてダイレクトリクルーティングを紹介され、導入を決定。
今までおこなっていたインターンの選考にもダイレクトリクルーティングを活用して、選考をおこないました。
結果として、インターンから採用に至った学生の8割がダイレクトリクルーティング経由の学生となっています。
関連記事：利用開始1年で高学歴学生の内定多数！地元以外の学生からも多数の応募を獲得
マッチ度の高い学生へのアプローチでインターンからの採用を実現【四国化成工業株式会社】
四国化成工業株式会社は化学と建材の分野で技術力を武器に、高シェアを実現している企業になります。
四国化成工業株式会社では四国近辺以外の学生、特に東日本の理系学生へどのようにアプローチをするかが課題となっていました。
課題の解決策を模索していたところ、全国の大学・研究室の所属する学生へダイレクトにアプローチできるサービスを知り、導入を決めました。
ダイレクトリクルーティングの導入後は、かねてより実施していたインターンにも活用。
あらかじめ条件をクリアした学生のみを集めることができたため、採用につながるインターンを実現に成功しました。
関連記事：1年目で効果実感！効率的な自動オファーにより学生との向き合いに注力。
オファー型サービスをインターン経由の採用に活用【株式会社構造計画研究所】
株式会社構造計画研究所は災害リスクの評価や環境影響評価などのコンサルティング事業を展開する企業になります。
株式会社構造計画研究所では、ナビサイトを経由した学生とのマッチ率が年々下がっている点が課題でした。
他の採用手法を模索する中で、マッチした学生へアプローチができるダイレクトリクルーティングを知り、導入を決定しました。
株式会社構造計画研究所では採用につながるインターンを開催しています。
ダイレクトリクルーティングを導入後はインターンにも活用し、マッチした学生だけで母集団の形成に成功しました。
インターンの選考基準をクリアする学生を、ダイレクトリクルーティングで効率よく集められています。
関連記事：幅広い学生へのアプローチを実現し、かつ母集団形成に重要なインターンシップへの参加募集時から活用することにより、低負荷で高い効果を実感
インターンからの採用を実現する4つのポイント
インターンからの採用を実現するためには4つのポイントがあります。
- 学生のニーズに合ったインターンの実施
- 学生へのフィードバックの実施
- 長期インターンの検討
- インターンの募集にダイレクトリクルーティングの活用
それぞれを本章で詳しく確認していきましょう。
学生のニーズに合ったインターンを実施する
企業側が実施したいインターンの内容と学生側がおこないたいインターンは必ずしも一致するとは限りません。
学生側は以下のようにインターンに対して様々なニーズを持って参加しています。
- 自分のスキルを実際に試してみたい
- 模擬会議へ参加してみたい
- 業界研究をしたい
学生側のニーズに合わないインターンは、学生の参加率はどうしても下がりがちです。
学生側のニーズをうまく汲み取りながら、実施したい内容のバランスを取っていきましょう。
学生へのフィードバックを実施する
学生はインターンを通して、参加した企業で実際に活躍できるかを確認している側面もあります。
企業側として、インターンへ参加した学生に必ずフィードバックを実施しましょう。
評価している点や期待している点、改善点などをフィードバックすると学生側も実際に働くイメージがつきます。
長期インターンを検討する
インターンからの採用をするのであれば、5日以上の長期型のインターンを検討しましょう。
長期インターンのメリットとしては、以下のとおりです。
- 企業側：学生の働く姿勢やスキルが長い期間でチェックできる
- 学生側：社内の雰囲気や働くイメージが長期間のため掴みやすい
インターンへの募集にダイレクトリクルーティングサービスを活用する
闇雲にインターンの募集をおこなうと、インターンの段階でミスマッチが起きかねません。
インターンの募集にも、自社にマッチした人材に来てもらうためには、ダイレクトリクルーティングを活用しましょう。
ダイレクトリクルーティングであれば、自社にマッチした人材へオファーができるので、希望する人材に参加してもらえます。
採用につながるインターンの流れ
採用につながるインターンの計画・実施をするには、以下の流れでおこないましょう。
- 計画立案
- プログラムの作成
- 学生の募集
- インターンの実施
インターンの流れを本章で順番に解説していきます。
計画立案
まずはインターンに関する概要の計画を作成します。
インターンの目的やターゲット層の学生、実施スケジュールなどを決めます。
特にインターンの目的やターゲット層の学生が曖昧になると、後々の作業に影響がでるのでしっかりと決めましょう。
プログラムを作成
インターンの概要が決定したら、次はインターンで何を実施するかのプログラム作成です。
インターンの目的や学生のニーズを加味したプログラムにすると、バランスのよいプログラムになります。
学生を集める
インターンの詳細が詰められたら、実際に学生を募集します。
概要でターゲット層の学生を決定しているため、ダイレクトリクルーティング等でターゲット層の学生を集めます。
インターンの実施
学生が集められたら、後は事前に作り上げた計画とプログラムに沿ってインターンを進めます。
学生が何に困っているのか、どの仕事に手ごたえを感じたのか、日報等で日々の作業をフォローしましょう。
インターンからの採用を目指す上での注意点
インターンからの採用を目指す上で、以下の2点に注意しながら実施しましょう。
- 場当たり的なインターンにはしない
- 全社でインターンを受け入れる
場当たり的なインターンにはしない
就活の早期化に対応するため、いまや多くの企業がインターンを実施しています。
裏を返すと、学生側も多くのインターンに参加する可能性があります。
多くのインターンに参加する学生のイメージに、しっかりと残るようなインターンを実施しましょう。
他の企業が開催しているからといって、場当たり的なインターンではコストだけかかる結果となり、学生のイメージに残りません。
全社で受け入れる
長期的なインターンを実施する場合には、特定の部署だけでインターンを受け入れると負担の偏りがちになります。
採用後の受け入れも考慮すると、早期の段階から全社で受け入れる姿勢を持った方が学生が馴染むのも早くなります。
インターンからの採用を実現するなら『TECH OFFER』
インターンからの採用を目指す上で、ダイレクトリクルーティングを活用した方が効率的に学生を集められるでしょう。
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