IT技術の進歩や企業のDX推進により、新卒理系学生の採用ニーズが高まっています。
どの企業も優秀な学生を採用したいという想いが強く、激しい競争となっているのが現状です。
「優秀な理系学生を採用したいけど採用予算が決まっている…。」と悩んでいる採用担当者様も多いのではないでしょうか？
本記事では新卒理系学生の採用単価の目安や、費用対効果の高い採用手法を紹介します。ぜひ貴社の採用戦略の参考にしてください。
新卒理系学生の採用単価の動向
まずは新卒理系学生を1人採用するためのコスト、つまり採用単価の動向について確認します。
文系学生と比べると採用単価は高いと想定される
2019年度新卒採用での1人あたりの平均採用コストは、93.6万円との報告があります。
この平均採用単価は文系学生、理系学生の区別なく計算されたものです。
理系学生のみの採用単価に関しては正確なデータはありませんが、以下の理由から文系学生と比べると高額だと想定されます。
- IT技術の発展による理系人材の需要増
- 理系学生の減少
近年はIT技術の発展と企業のDX推進により、理系人材の需要が高まっています。特にIoTやAI分野でのITエンジニアを求める企業が急増中です。
新卒理系採用の需要は高まる一方で、理系学生の数は下記グラフの通り、1999年をピークに減少しています。
理系採用の需要増と、理系学生数の減少という相反する状況になっており、企業間で理系学生を巡る競争が起こっていると言えるでしょう。
理系採用の単価は今後も上がると予想
前述した理系採用の需要は今後も伸び続けることが確実です。
2019年4月に経済産業省が公表した「IT人材需給に関する調査」では、2030年にIT人材が45万人不足するとの予想があります。
参考：経済産業省IT人材に関する調査・報告書内「IT人材需給に関する調査（概要）」
少子高齢化や子どもの理科離れの影響もあり、理系学生の数が爆発的に伸びることは今後も考えにくいでしょう。
理系採用の需給ギャップは今後ますます拡大し、理系学生の採用単価も合わせて上昇していくことが予想されます。
新卒理系採用に掛かるコスト
それでは、実際に新卒理系学生を採用するためには、どのようなコストが発生するのでしょうか。代表的なものを2つ確認します。
コストの内訳を把握することで、採用単価を削減するアイデアが湧くかもしれません。
外部コスト
採用コストの中で大部分を占めるのが、以下のような外部コストです。
- 就職ナビサイトへの掲載料（求人広告費）
- 合同説明会への参加費用
- 会社説明会の会場費用
- 自社サイトでの採用ページ作成費用
- 学生に配布するパンフレットなどの資料作成費用
企業が新卒採用をする際に、まず意識するのは「学生からの認知度をいかに高めるか」ということでしょう。
ナビサイトへの広告掲載や合同説明会への参加は、認知度を高めるために必要な外部コストだといえます。
企業によって採用手法が異なるので、外部コストの大小にはバラつきがありますが、採用単価の大部分を占めるということに変わりはないでしょう。
内部コスト
企業の採用活動で行なう社内業務などで発生するコストが内部コストです。
- 採用担当者の人件費
- 面接者の交通費や宿泊費
- 内定者研修にかかる費用
細かい内部コストはさらに多くあります。採用における内部コストは工数が増える程にかさばるのが特徴です。
特に新卒理系採用の場合は「採用計画数に達しなかったので、再選考が必要」など、採用工数が増える傾向にあります。
いかに効率よく理系学生を確保するのかが、内部コスト圧縮のポイントだと言えるでしょう。
新卒理系学生の採用単価の考え方
新卒理系学生の採用単価は今後も上がっていくことが予想されます。
ここで注意したいのが、闇雲に採用単価を下げようとすることは、逆効果になる可能性があるという点です。
新卒理系学生の採用単価についての考え方を解説します。
コストではなく投資と考える
今後、グローバル競争で企業が勝ち抜くためには、優秀な理系人材をいかに多く確保するのかがポイントとなるでしょう。
特にIT関連の人材は不足することが予想されるため、企業では海外IT人材の採用にも力を入れています。
しかし、企業風土や組織文化を考えた時に、海外IT人材に頼ることにはリスクもあるでしょう。
新卒理系学生を採用することは、将来への投資だと考えてみるのも一つの方法です。
もちろん青天井に予算を立てるわけにはいきません。とは言え、将来の幹部候補生を採用するための投資だと考え、最適な予算を設定しましょう。
費用対効果を考えて採用手法を決める
新卒理系学生の採用単価の中で、重要な考え方となるのが「費用対効果」です。
予算を絞って採用予定人数に届かなければ元も子もありませんし、逆に予算を多くしたからと言って納得感のある採用ができるとも限りません。
理想的なのは採用単価を抑えて、効果的な採用活動をすることです。
最近では、費用対効果の高い採用手法として、リファラル採用とダイレクトリクルーティングが注目されています。
- リファラル採用：自社の社員に知人や後輩を紹介してもらう採用手法
- ダイレクトリクルーティング：企業が学生に直接オファーをする採用手法
リファラル採用は自社の社員の人脈に頼る採用手法です。従って採用候補である学生の母集団を形成することには向いていないというデメリットがあります。
ダイレクトリクルーティングであれば、ターゲットとする複数の学生に自らアプローチすることが可能です。費用対効果の高い採用手法だと言えるでしょう。
TECH OFFERで費用対効果の高い採用を
新卒理系学生の採用単価を抑えつつ、効率的な採用活動をしたいとお考えの場合は、TECH OFFERを検討してみてください。
TECH OFFERであれば費用対効果の高い採用を行なうことができます。
新卒理系学生に特化したダイレクトリクルーティング
TECH OFFERは理系学生専門のオファー型就活サービスです。先ほど紹介したダイレクトリクルーティングにあたります。
企業はTECH OFFERに登録している理系学生に直接アプローチをすることが可能です。
TECH OFFERには以下の強力なデータベースがあります。
- 約40,000件の研究室データベース
- 1,000,000件の技術キーワード
上記データベースとキーワードを紐づけすることで、自社にマッチした理系学生を絞り込むことが可能です。
理系学生はTECH OFFERに登録しておくと、自分から申し込まなくても、企業から直接オファーを受けることができます。
TECH OFFERはまさに理系学生と企業をつなぐ架け橋だと言えるでしょう。
企業の魅力を直接伝えることでミスマッチを防ぐ
ダイレクトリクルーティングサービスであるTECH OFFERを使えば、自社の魅力を余すことなく、理系学生に伝えることができるでしょう。
合同説明会や就活ナビへの広告掲載だけでは、理系学生に自社が認知されない可能性もあります。
理系学生にダイレクトにオファーするTECH OFFERであれば、確実に自社のことを認知してもらうことが可能です。
「TECH OFFERを通じて理想の企業と出会えた！」という理系学生の声もあります。
■参考記事
TECH OFFERでは、理系採用を検討する企業が工学や情報科学に関するキーワードを10件程度登録します。
キーワードに合った研究分野や研究室に該当する理系学生とマッチングするため、入社後のミスマッチを防ぐことができるのです。
結果的に採用単価を抑えることが可能
前述した通り、新卒理系採用の市場での企業間競争はますます激しくなることが予想されます。
その中で、優秀な理系学生を効率よく採用するためには、従来の就活ナビや合同説明会中心の採用活動では不十分だと言えるでしょう。
新卒理系学生に特化したダイレクトリクルーティングサービスであるTECH OFFERを使えば、自社にマッチする理系学生に直接オファーができます。
中には「将来的に自社を背負う幹部候補生になってもらいたい」と思うような学生との出会いもあるかもしれません。
採用活動全てをダイレクトリクルーティングにする必要はありませんが、どうしても採用したい理系学生のみに利用するなどの方法もあるでしょう。
TECH OFFERを使い、ターゲットを絞って採用活動をすることで、結果的に理系学生の採用単価を下げられる可能性もあります。
まとめ
新卒理系学生の採用単価は、今後ますます上昇されることが予想されます。
絶対数が少なくなっている理系学生を効率よく採用するためには、ダイレクトリクルーティングサービスであるTECH OFFERの利用を検討してみましょう。
TECH OFFERを使えば、自社にマッチする理系学生に直接オファーを出すことができます。
効率よく採用活動を行なうことが、結果的に採用単価の削減にもつながるでしょう。
TECH OFFERが気になる採用担当者様は、ぜひテックオーシャンまでお問い合わせください。
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