【人事必見】理系学生の就職活動事情

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【人事必見】理系学生の就職活動事情

皆さんは「理系離れ」という言葉を耳にしたことがありますか?少なくとも1度は聞いたことがあるでしょう。

学習科目としての「数学」「理科」のいわゆる「理系」の学習者が減っている現象です。

現代、特に日本では「理系」離れが著しく進んでいます。

東レの記事によると、日本人の理系科目に関する意識は、「科学技術白書」2006 年版より、「日本の 大人の科学技術に対する理解度は 25 カ国中 22 位 と下位にとどまっている」と記載があります。そのような現状の中、理系の新卒学生では、「理系に特化した」就職斡旋企業が増加しています。

この記事では、理系学生の就活事情から、お勧めの就職斡旋企業のご紹介をします。

理系人材の減少・企業の需要について

理系学生の減少

理系学生が減少する一方、企業での理系学生の需要は高まっています。現に、理系に特化した就活サービスも多く出てきています。

ではなぜこれほど理系学生の需要が高まっているのでしょうか。

現代では情報技術の発展、特に「AIの発達」や「機械化の促進」が背景にあります。経済産業省は、中小企業のAI導入により2025年までに11兆円の経済効果が生まれると予測しています。それは、多大な経済効果が見込めるためです。

日本の約95%の企業が中小企業であり、それだけの企業が注目しているのがAI導入です。機械の導入には、やはり文系の学生より理系の学生の方が強い、と考えるのが一般的でしょう。

では、何故中小企業は「AI導入」を進める傾向にあるのでしょうか。

答えは「人件費削減」と「理系の人材不足」が絡んできます。どの企業にも配置されている、いわゆる「事務職」のような「人件費」を削るためにAI導入を考えます。これまで事務職が手作業でしていたことをAIが「正確で迅速に」対応することで、人件費のコストも減らすことができます。

また、そのAIを管理するのも理系学生が向いているでしょう。そのため、少子化による新卒学生の低下、加えて理系離れによりAI等機械に強い理系学生も低下をしている状態です。

以上の背景から、どの企業も理系学生の需要は高まっています。

理系学生の強み

理系学生といえば「論理的思考力」が高いことで有名ですね。文部科学省の調査により、文系・理系の学生自身が自覚している強みについて以下の情報があります。

文系学生の強みベスト3は以下でした。

  1. 自分の考えをわかりやすく説明すること
  2. 自分の考えを文章で説明すること
  3. 幅広い知識や教養を身につけること

一方、理系学生の強みベスト3は以下でした。

  1. わからないことを納得できるまで追求すること
  2. 筋道立てて論理的に説明できること
  3. 他人と協力しながら研究や作業を進めること
文部科学省:https://www.mext.go.jp/component/b_menu/shingi/toushin/__icsFiles/afieldfile/2008/12/26/1217067_005.pdf

このように、文系と理系では持っている強みが分かれていますが、現代企業が学生に求めているのは「論理的思考力」です。

学生自身は理解していないかもしれませんが、理系学生の強みとして、企業は「ロジカルに物事を考えられる」と認識しています。その点が、理系需要高騰の理由になります。

では、なぜ理系は学生時代に論理的思考力を体得していくのでしょか。答えは「日々の論文作成の中で」です。

理系の学生は研究をするにあたり、物事を論理的に考え、話を展開していく能力を自らの経験で体得していくのです。ビジネスにおいて、このような能力が必要とされるのは言うまでもありません。ビジネスの現場では、特に論理的思考や統計学に基づいたデータ分析など、科学的な手法が重要視されることが多いため、理系の「筋道立てて論理的に説明できること」、すなわち「論理的思考力」は企業より需要があるのです。

理系学生の就活事情

上記に記載したとおり、理系学生は研究をするにあたり、論文を描くために物事を論理的に考え、話を展開していく能力を自らの実験などから経験しています。そのため、いうまでもなく文系学生より就職活動に裂ける時間は限られています。

そこで、理系学生の就職活動の特徴を見ていきましょう。理系学生の就活特徴は主に3つあります。これらの事情を踏まえた上で、学生に向けて自社のアピールを行うことが最適です。

実験や論文に追われているため、就活にかけられる時間が限られている

卒業研究はもちろん、理系は文系以上にゼミや学会発表の準備に追われながらの就活を強いられます。場合によっては、学部卒の学生への指導や、博士研究員のサポートなどを行う場面もあると思います。

そのような多忙な中から、就職活動への時間を充てなければいけません。効率的に学生が活動できるような選考内容へと配慮すると、より多くの理系学生の母集団形成が可能になるでしょう。

学校推薦で就職先を決める学生がいる

理系特有の就活方法となります。理系の就職活動における企業への応募方法は「自由応募」と「推薦応募」の二つに大きく分けられます。

「自由応募」だと、文系同様の就職活動の仕方となり、自分の意思で、企業へ応募をすることを指します。

次に「推薦応募」ですが、これは大学や学科、研究科、専攻、教授とのつながりで来る求人の中から応募企業を選び、大学や教授の推薦状を添えて応募をすることです。教授より推薦されるということは、企業へは「第一志望」と伝わり決まりやすいでしょう。

院進学を考えている学生がいる

理系では院に進むことで研究職に就きたいと考える学生が多いのではないでしょうか。

研究開発職は修士以上を条件にする企業が、大手を中心に大半を占めています。そのため、研究職に就くのであれば、大学院に進学するのは有利だといえるでしょう。

現代の理系学生の就職活動の特徴

HR総研(https://hr-souken.jp/research/3032/)によると、現代の理系学生の就職活動については以下のような特徴があります。

  • 理系院生が情報収集で利用する手段に「逆求人型就職サイト」が過半数
  • 理系院生のアピール項目上位に「論理的思考力」「専攻学問の専門知識」
  • 面接に進むまでに経たルートに「就職サイトを通じた企業からのアプローチ」が3割、推薦応募より高い
  • 理系院生の8割近くが専門性を活かして就職

これらのことから、理系学生の就職活動に関する下記のことがわかりました。

  • 自分自身が学習している範囲と、就職活動の内容を紐づけたい
  • 就職活動の時間を取らないためにも「逆求人型就職サイト」を利用する

新卒紹介会社の上手な活用方法

新卒紹介とは、新卒紹介会社(エージェント)が各企業の採用ターゲットに併せて、登録している学生を紹介してくれるサービスです。

転職市場ではメジャーな採用手法である「人材紹介」の新卒採用版と言えます。多くのエージェントが成果報酬型でおこなっているため、初期費用はかからない場合が多いです。

新卒紹介会社は、企業から求める人物像をヒアリングすると同時に、学生に対して面談をおこなっている場合が非常に多いです。つまり、企業からも「求める人物像」を聞き出し、学生からも「希望の企業像」を聞き出しています。

新卒紹介サービスの注意点

学生側よりも、むしろ企業側のデメリットとなりますが、結果的に採用単価が割高になる場合があります。

就職サイトや求人広告を利用する場合(学生の場合は自由応募の場合)、採用人数が多ければ1人当たりにかかる費用は下がります。しかし新卒紹介サービスの場合は、成功報酬のため、学生1人あたりの料金は50万円~100万円と固定となります。

つまり、採用人数が多い場合には、結果的に割高になることもあります。採用予定人数が多い場合は、リーダー候補の学生や専門知識のある理系学生の採用に限る、など希望条件が高い採用にのみ人材紹介サービスを活用するとよいでしょう。

理系向け新卒斡旋サービス【4選】

リクナビ就職エージェント

https://job.rikunabi.com/agent/rikei/

〈POINT〉

  • 理系に精通したアドバイザーが専任担当として就きます
  • 数多くある求人サイトの中から、アドバイザーが求人を選別します

理系マイナビ

https://job.mynavi.jp/conts/2022/sci/index_v.html

〈POINT〉

  • 自分の大学ごと(先輩分)のエントリーランキングを見ることができます

ちほりけ

https://www.rikei-agent.jp/chihorike/

〈POINT〉

  • 遠距離での就職活動をしたい理系学生のための無料のサポートサービスです
  • ちほりけを利用することにより、選考の際の交通費支援や、非公開求人スカウトなどがあります

TECH OFFER 

https://biz.techoffer.jp/

〈POINT〉

  • TECH OFFERは、企業が学生にスカウトや声がけをおこなう新しい就活サービスです
  • 会いたい学生にキーワードを軸にピンポイントオファー半自動化できます

まとめ

理系人材は現在減少傾向にありますが、企業側からすると、今後のAI化や機械化を鑑みて「欲しい人材」ではあります。ですが、理系学生は実験や論文などに忙しく、文系学生ほど就職活動の時間はとれません。

そこで、今回紹介したような「逆求人型就職サイト」を利用すると、企業にとっても学生にとっても効率よく就職活動を進められるでしょう。

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