【2024年版】注目の人事トレンドワードは3つ!新卒採用との関係も解説

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【2024年版】注目の人事トレンドワードは3つ!新卒採用との関係も解説

2023年12月、株式会社パーソル総合研究所は「人事トレンドワード2023‐2024」を発表しました。同発表では、いま人事が注目すべきトレンドワードとして「賃上げ」「リスキリング」「人材獲得競争の再激化」の3つを挙げています。

皆さんの中には「これらのワードを聞いたことはあるけど、自社の人事にどう関係があるのか分からない」という方もいらっしゃるのではないでしょうか。トレンドワードは我が国の経済状況や政策とも関わりが深く、企業が安定して存続・発展していくためにもぜひ知っておきたい内容です。

本記事では、3つの人事トレンドワードや、新卒採用との関係について詳しく解説します。トレンドを押さえて新卒採用を成功させるためのポイントも紹介しますので、ぜひご覧ください。

いま注目すべきトレンドワードは3つ!

冒頭でもご紹介した通り、株式会社パーソル総合研究所は2023‐2024の人事トレンドワードに「賃上げ」「リスキリング」「人材獲得競争の再激化」という3つのワードを選定しました。

「人事トレンドワード」は、その時々の人事のトレンドやブームを客観的な形にすることで、人事部門が議論・注力すべきテーマを明確にし、各企業で取り組む施策の指針になることを目的として発表されるものです。

選定方法は、X(旧 Twitter)やYouTube、Webメディアなどでトレンドワードの言及数を分析したり、人事担当者にアンケート調査をしたりされているため、客観性が高いワードとなっています。

参考:「人事トレンドワード2023-2024」を発表 |株式会社パーソル総合研究所

以下で、それぞれのワードについて詳しく見ていきましょう。

トレンドワード1「賃上げ」

日本ではこの30年デフレの状態にあり、実質賃金も上がらない状況が続いてきました。諸外国における過去25年の実質賃金の平均上昇率を見ても、イギリスは1.7%、アメリカが1.4%、比較的低いとされるイタリアでも0.5%なのに対し、日本は0.0%でした。

2023年の日本は政府の後押しもあり、大手企業の賃上げ率は3.99%、金額にして約1万3千円の上昇となりました。ただ、賃上げの一方で物価上昇も激しいため、実質的にはまだまだ改善されていないのが現状です。

賃上げは、長時間労働やサービス残業の防止など「働き方改革」と並行して取り組むべき課題でもあります。

トレンドワード2「リスキリング」

経済産業省の資料によれば、「リスキリング」は次のように定義されています。

”新しい職業に就くために、あるいは、今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する/させること”

ただ単に、個人的な関心に基づいて「学び直し」をするのではなく、「職業で価値を創出するために必要なスキルを学ぶ」という点がポイントです。

最近は、特にデジタル人材のニーズが高まっているのが特徴です。これを受けて、厚労省では教育訓練給付金を引き上げたり、経産省では補助金の制度を導入したりと、政府も積極的な姿勢を見せています。

ただ、グローバルな視点で見ると日本のリスキリングは遅れています。人材不足やDX化に対応するためには、官・民一体となった取り組みが不可欠です。

参考:リスキリングとは|経済産業省

トレンドワード3「人材獲得競争の再激化」

引用:人手不足に対する企業の動向調査|帝国データバンク

近年、日本ではあらゆる業界で人手不足が深刻化しています。

帝国データバンクが全国約1万1,500社に調査したところ、「正社員の人手が不足している」と答えた企業は52.1%、「非正社員の人手が不足している」と答えた企業は30.9%という結果になりました。

この調査結果からも、人材の獲得競争がますます激しくなっていることが分かります。競争激化の主な原因は、「生産年齢人口の減少」と「デジタル領域での欧米に対する遅れ」です。ただでさえ国内の人口が減少しているのに、優秀な人材が海外メーカーに流れてしまうという現象も起きています。

従来のような「人材=コスト」という考えを改め、「人材=経営に必要な資本」と捉えることが、人材の獲得競争を勝ち抜くカギになりそうです。

新卒採用とトレンドワードの関係

ここからは、新卒採用とトレンドワードの関係について見ていきましょう。

  • 新卒採用における賃上げ
  • 若手人材のリスキリング
  • 新卒採用における人材獲得競争

新卒採用における賃上げ

賃上げの波は、新卒採用にも及んでいます。労務行政研究所の調査によれば、東証プライム上場企業では23卒の初任給を引き上げた企業が70.7%に上りました。また、引き上げ額については「1万円台」と答えた企業が最も多く、全体の18.6%でした。

参考:2023年度 新入社員の初任給調査|労務行政研究所

IT業界をはじめとする一部企業では、初任給を4〜50万円台とする企業も現れています。ただし、内訳を見ると固定残業代や賞与が含まれているケースもあり、他社の動向は冷静に見極めることが必要です。

若手人材のリスキリング

終身雇用が当たり前ではなくなったいま、リスキリングは若手社員の注目も集めています。人材紹介事業を手掛ける株式会社UZUZが、就活中の20代男女945名にアンケートを実施したところ、「リスキリングに既に取り組んでいる」「興味がある」と答えた人は、合わせて7割を超える結果となりました。

また、「リスキリングの取り組みは企業で導入・促進されたものか、個人的に取り組んでいるものか」を尋ねたところ、「企業」と答えた人が13.1%、「個人」と答えた人が86.9%でした。

若手人材の場合、学びたいという意欲があっても経済的に余裕がないケースや、就労期間が短いために給付金制度を利用できないケースが多いのが特徴です。そのため、リスキリングを個人に頼ることには限界があり、企業がサポートすることも大切だと言えます。

参考:20代若者への「転職」と「リスキリング」に関する意識調査|PressWalker

新卒採用における人材獲得競争

言うまでもなく、新卒採用における人材獲得競争も激化しています。この記事をお読みの方でも、苦労されている方が多いのではないでしょうか。

リクルートの調査によれば、23卒の採用活動において採用目標数を充足できた企業はわずか40.4%にとどまりました。22卒では充足できた企業が52.2%だったので、1年で12ポイント近く悪化している計算です。

充足できなかった理由の上位には、「選考応募者が予定より少なかった」「選考辞退が予定より多かった」「内定辞退が予定より多かった」などが挙げられています。

参考:就職白書2023|就職みらい研究所(リクルート)

トレンドを押さえて新卒採用を成功させるためのポイント

トレンドワードを深掘りすることで、人事に関するさまざまな課題が見えてきましたが、これらをふまえて新卒採用を成功させるためにはどうすれば良いのでしょうか。ここからは、新卒採用を成功させるためのポイントを3つ紹介します。

  • 採用ターゲットを明確にする
  • インターンシップを活用する
  • 採用活動の工数を削減する

採用ターゲットを明確にする

人材の確保が難しくなる中で組織を存続・発展させるためには、自社に合った人材を見極めて採用し、長く働いてもらうことが大切です。そのためには、採用ターゲットを明確にすることが第一歩となります。

具体的には、ターゲットとなる人材のスキルや志向性、性格などをなるべく細かく設定するのがおすすめです。一方で、大学や居住エリアについて絞り込む際は注意が必要です。合理的な理由もなく「なんとなく、この大学群で…」のような決め方をすると、優秀な学生との出会いを逃してしまう可能性があります。

インターンシップを活用する

新卒の採用活動が年々早期化するなかで、早い時期から学生と接点を持つことは大切です。特に25卒以降の新卒採用については、インターンシップの制度が大きく変わり、条件を満たせば採用直結型のインターンシップを実施できるようになりました。

インターンシップを経て選考を行うと、企業と学生の双方にとってミスマッチを防ぐ効果があります。特に理系の研究・開発職やIT人材など専門性の高い人材を募集する企業は、インターンシップの実施に注力しましょう。

採用活動の工数を削減する

人材の獲得競争に勝つためには、あらゆる採用手法を使って、スピーディーに対応しなければなりません。従来のようにナビサイトに求人を掲載して待つだけでは人が集まらなくなっているので、SNSの運用や、ダイレクトリクルーティングの活用も必要です。

ただ、採用手法が多様化する分、担当者がやるべきことも増えてしまうため、工数を削減するという視点も大事になります。自動化や外注も駆使して、着実にタスクをこなしていきましょう。

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私たちを取り巻く社会情勢や労働市場は、日々めまぐるしく変化しています。企業が変化に対応して生き残るためには、トレンドをキャッチして、適切に対応していくことが重要です。新卒採用においても、採用ターゲットを明確にしたうえでインターンシップや採用ツールを導入しながら、効率よく取り組むことを意識しましょう。

理系学生の採用をお考えの方には、ダイレクトリクルーティングの『TECH OFEER』がおすすめです。機械・電気・情報・建築・土木など幅広い学部の学生に、企業の魅力を直接アピールできます。ターゲットとなる学生の検索条件を設定すれば、自動でオファーが送信できるため、工数も大幅に削減できるのがメリットです。下記ボタンから『TECH OFFER』のサービス内容に関する資料が無料でダウンロードできますので、ぜひご覧ください。

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