Contents
昨今注目を集めている採用手法が「リクルーター制度」です。若手社員が学生とコミュニケーションをとることで、企業理解を促進できたり、志望度を高められたりする効果が期待されています。
しかし一方で、「聞いたことはあるけど、何をすればいいのかわからない」「リクルーター制度の導入方法がわからない」などのお悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。
リクルーター制度には、適した人材や導入方法があります。ポイントを押さえることで、優秀な学生の早期獲得につなげることが可能です。
本記事では、新卒採用に強い『TECH OFFER』が、リクルーター制度について解説します。リクルーター制度の特徴やメリット、導入方法についてまとめているので、新卒採用でお悩みの担当者の方はぜひご覧ください。
リクルーター制度とは
リクルーター制度とは、採用担当者以外の社員が新卒者の採用活動にかかわる制度のことです。説明会や面接などの採用活動とは別でコミュニケーションを取ることが多く、この役割を担う社員のことをリクルーターと呼びます。
ここではリクルーター制度について、以下の3つのポイントから解説します。
- リクルーターの特徴
- リクルーターの役割
- リクルーター制度の現状
リクルーターの特徴
リクルーターは、人事部関連に所属していない若手社員が担当することが多いです。学生と年齢の近い若手社員がリクルーターとなることで、学生との距離を縮めやすい効果が期待できます。
また、学生と適切なコミュニケーションが取れる点も重要です。これは、学生にとって「リクルーターの印象＝企業の印象」になるためです。つまりリクルーターとは、学生と企業の橋渡し役になる人といえるでしょう。
リクルーターの役割
リクルーターの役割は主に「人材の発掘」と「フォローアップ」の2つです。「人材の発掘」では、出身大学のゼミやサークルに出向いて企業が希望する人材を見つけ、企業に興味を持ってもらえるように働きかけます。
「フォローアップ」では、面接の合間に個別面談や座談会を行います。書類選考や面接だけでは、学生の特徴を掴み切るのは難しいでしょう。そのため、このようなリクルーター制度を活用して学生の本音を把握する狙いがあります。リクルーターには、人事だけでは担いきれない細やかなサポートが求められるのです。
リクルーター制度の現状
実際、リクルーター制度はどれほど行われているのでしょうか。株式会社ディスコが行った調査によると、2020年卒予定者のうち、約半数（48.1%）の学生が就職活動中にリクルーターとの面談経験があると回答しています。
またリクルーターとの接触経験がある学生のうち、「リクルーターと接触して良かったことがある」という学生は93.3%。良かったことの内容としては「事業内容や社風など企業理解が進んだ」「選考に関するアドバイスをもらえた」などが挙げられます。
これらの結果からリクルーター制度は浸透しつつあり、学生によい印象を与えられる手段であるといえるのではないでしょうか。
リクルーター制度のメリット
企業にとって、リクルーター制度を導入することでどのようなメリットを得られるのでしょうか。この章では、リクルーター制度の3つのメリットをご紹介します。
- 優秀な人材を早期に確保できる
- 入社後のミスマッチが防げる
- 志望度の向上につながる
優秀な人材を早期に確保できる
リクルーター制度を導入することで、採用活動が本格化する前に学生と接触できます。一般的に、就職活動の選考解禁は3年生の3月とされていますが、リクルーターとの「面談」であれば選考過程としてみなされないことが多いです。選考解禁前におこなっても問題がないため、早い段階から優秀な学生に接触できます。
入社後のミスマッチが防げる
就職サイトや合同説明会などの従来の採用手法では、企業側から一方的に情報を伝えることが多く、学生が知りたい情報を聞きづらい状況でした。また通常の面接では学生が緊張してしまい、うまく本音を話せなかったりと、企業側にも学生の素を把握しづらいというデメリットがありました。
一方、リクルーター制度では学生と相互にコミュニケーションをおこないます。そのため学生が本当に知りたいリアルな情報を提供でき、ミスマッチを防げるでしょう。またリクルーターとの和やかな空気の中であれば学生も本音で話しやすいため、学生の本音を把握しやすくなります。
志望度の向上につながる
リクルーター制度を通して、細やかなコミュニケーション、サポートを行うことで学生との接触機会が増加します。接触機会が増えることで企業への理解が深まり、志望度の向上につながります。
またリクルーター制度が活用できるのは採用活動中だけではありません。内定後であっても、座談会や交流会を行うことで内定辞退を防げるでしょう。
リクルーター制度のデメリット
メリットがある一方で、リクルーター制度にはデメリットもあります。あらかじめリクルーター制度のデメリットを確認して、失敗を未然に防ぎましょう。
- リクルーターの能力によって採用に影響が出る
- 時間と費用がかかる
リクルーターの能力によって採用に影響が出る
リクルーター制度ではリクルーターと学生が密にコミュニケーションをとるため、リクルーターの質が悪いと学生に悪いイメージを与えることもあります。
深夜に連絡するなどの迷惑行為や、合否に関わると脅すような態度を取るなど、リクルーターの立場を悪用したケースもないとは言い切れません。リクルーターの選定・育成をきちんとおこなうことが重要です。
時間と費用がかかる
リクルーター制度は、学生一人ひとりとしっかりとコミュニケーションをとる制度です。そのため、大人数の採用にはあまり向いていません。
また、学生とのやりとりに工数がかかることが多いため、リクルーターに負荷がかかりやすい制度ともいえます。リクルーターは採用活動をメインに行っているわけではないため、採用活動が普段の業務を圧迫してしまっては元も子もありません。
リクルーター制度でどれくらい採用するのか、どのようなコミュニケーションをとるのかを決めておくことが重要です。
リクルーター制度を導入する手順
リクルーター制度を導入する手順は、以下の通りです。
- リクルーター制度を構築し、社内の認識を統一する
- リクルーター制度を導入する学校を選ぶ
- リクルーター候補を選ぶ
- リクルーターを育成する
それぞれくわしく確認しましょう。
1. リクルーター制度を構築し、社内の認識を統一する
はじめに、社内で決めておくべき項目を整理し、リクルーター制度を構築します。具体的には以下の項目を策定しておくと進めやすいでしょう。
- 社外にオープンにしてはいけない情報の線引き
- 個人情報の取り扱い方
- 採用したい人材の要件
- リクルーター面談で評価すべき内容
これらの項目を策定することで、リクルーターが判断に迷いづらくなります。認識を統一することで、属人的な制度になってしまうことを防げます。
2. リクルーター制度を導入する学校を選ぶ
次にリクルーター制度を導入する学校を選びましょう。導入する学校の選定基準は、以下の通りです。
- 自社にOBOGが多い学校
- 自社で活躍している、または定着している社員の出身校
自社と親和性の高い学校を選定することで、リクルーター制度が導入しやすくなるのはもちろんのこと、定着や活躍が見込める学生を採用できます。
3. リクルーター候補を選ぶ
重要な役割を担う、リクルーター候補を選定します。人事部関連に所属していない若手社員から、学生と適切なコミュニケーションが取れる人材を選びましょう。
リクルーターを担当することで、自社理解が深まったり、育成能力が高まったりとリクルーター側が成長できるというメリットもあります。
4. リクルーターを育成する
最後に研修やロールプレイングを行い、リクルーター候補に業務内容を理解してもらいます。ノウハウを共有し、リクルーター全体で能力に差が出ないように調整しましょう。
またリクルーターは普段の業務に加えて、リクルーター業務を担当します。普段の業務に支障が出ないよう、それぞれの部署で仕事の調整をしてもらうことが重要です。
リクルーター制度とあわせて活用したいダイレクトリクルーティング
この記事ではリクルーター制度についてご紹介しました。近年、リクルーター制度のように企業から学生に対して働きかける「攻めの採用活動」が浸透しています。このような攻めの採用活動の一つがダイレクトリクルーティングです。
ここでは理系学生の新卒採用に特化したダイレクトリクルーティング『TECH OFFER』を例にして、ダイレクトリクルーティングの魅力を解説します。
自社に合った学生を検索できる
ダイレクトリクルーティングでは、条件を細かく設定して求める学生を検索できます。
『TECH OFFER』では、全国約40,000件の大学研究室データベース、1,000,000件の技術キーワードをもとに、求めている学生を選定します。さまざまな技術キーワードから、詳細なターゲット設計も可能です。
「自社とのマッチ度が高い大学、学生を探すのが大変」という場合でも、豊富なデータベースから自社に合った学生を検索できるでしょう。
幅広い学生にアプローチできる
ダイレクトリクルーティングでは、登録されたスキル・経験をもとに採用したい学生にオファーを送れます。そのため自社のことを認知していない学生、自社にOBOGがいない学校にもアプローチが可能です。
工数を削減できる
リクルーター制度などの攻めの採用活動でネックになりがちな「工数」。ダイレクトリクルーティングを活用すれば半自動でオファーをおこなえるため、採用にかかる工数を削減できます。「リクルーター制度を導入したいが、採用にさけるリソースが少ない」という場合でも導入可能です。
下記ボタンから、『TECH OFFER』のサービス内容がまとまった資料をダウンロードできます。ダイレクトリクルーティングサービスの導入にお悩みの方は、ぜひ一度ご覧ください。
が
