導入事例

– INTERVIEW

目標100名の理系学生採用に応募者数が届かない状況で導入。2年で大きな母集団形成に成功

業界:鉄道

従業員数:6,700人(2024年3月31日時点)

採用課題

理系職種の採用目標数に応募者数が達していなかった

導入の決め手/狙い

自社にマッチした理系学生が多く登録していること/柔軟なプランのカスタマイズ

効果

十分な母集団が形成され、これまで接点を持てなかった地域からの応募も増えた

近畿日本鉄道株式会社

関西を代表する鉄道会社の一つとして、大阪・京都・奈良・三重・愛知の2府3県に路線を展開する近畿日本鉄道株式会社様。新卒採用では高卒者も含め毎年200名~300名の学生を迎え入れていますが、とりわけ近年、大卒理系の新入社員獲得に大きな課題を抱えていました。その解決に向け、2023年よりTECH OFFERをご活用いただいています。


人材開発部

取材日:2024/07/18

自社に「ちょうどいい」学生が多い媒体

ーTECH OFFER導入以前はどのような課題を抱えていましたか?

当社が新卒で募集する職種は大きく総合職と鉄道職の2つに分かれ、鉄道職の約半分は理系職種となります。具体的には、レール・トンネル・橋などのメンテナンスを担当する土木部門、変電所から購入した高圧の電気を電車に使える電流電圧に整流して供給したり、駅の自動改札機や自動券売機、エレベーターやエスカレーターのメンテナンスを担当したりする電気部門、車両の保守・メンテナンスを行う車両部門に分かれています。

毎年、これらの職種において大卒理系の学生を100名前後採用したいと考えていますが、学生集めは年々難しくなっており、2022年は採用目標数に実際の応募者数が達しませんでした。新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけとした採用抑制を経て通常の採用規模に戻るなか、多くの学生の志向が半導体メーカーやIT企業などにシフトし、その流れに乗れていない状況でした。

どのようにしてTECH OFFERを知りましたか?

できる限り工数を減らしつつ幅広い学生にアプローチしたい。かつ、待ちの姿勢ではなく能動的に動いていきたいと考える中で、ダイレクトリクルーティングサービスを導入しました。ただ、最初に導入したのが理系特化のダイレクトリクルーティングサービスではなかったため、思ったようなターゲットにアプローチできませんでした。そこで、より当社にマッチしたサービスを探し、出合ったのがTECH OFFERでした。

ーTECH OFFERのどんなところに魅力を感じましたか?

当社の理系採用でターゲットとなるのは、いわゆる上位校の学生ではありません。その点、TECH OFFERには上位校だけでなく地方の理系大学の学生なども多く登録しており、当社のニーズにマッチする学生がたくさんいるところが魅力でした。こういう媒体では登録学生の質の高さをアピールするケースが多いと思いますし、実際TECH OFFERにもそうした学生はたくさん登録していると思いますが、国公立卒でも有名私大卒でもない、「ちょうどいい」学生を求めている会社さんは意外と多いのではないかと思います。

ーサービスや機能面で導入の決め手になったようなポイントはありますか?

オファーの通数でプランにないような商品を作っていただくなど、こちらの予算や要望に応じて柔軟にプランをカスタマイズしていただけたことが大きかったです。新しいツールやサービスを導入する場合、思ったような結果が得られるかは不透明ですし、たとえ良いサービスだったとしても、スキルやマンパワーの問題でうまく活用できないケースもあると思います。そうした不安を払拭できる提案をいただけたことが大きな決め手になりました。

自動オファー機能により工数の大幅削減を実現

ー導入決定後のサポートはいかがでしたか?

まず驚いたのは、契約締結から利用開始までの期間が非常に短かったこと。確か1週間ほどで使い始めることができたはずです。利用開始時にはオンラインで画面を共有しながら使い方のレクチャーをしていただきました。日常の業務をこなすなか、せっかく教えてもらった使い方を忘れてしまうようなこともありましたが、都度電話で使い方を教えていただくなど、非常に親切にご対応いただきました。

導入による具体的な変化や効果を教えてください。

理系採用の母集団を十分に形成できるようになってきました。特に、関西以外の大学に通う学生など、これまで接点を持てなかった学生との接点が増えたのは大きな収穫です。地方には、鉄道の仕事に携わりたいけれど地元に鉄道会社がなかったり、あったとしても小さくて新卒採用がなかったりして、仕方なく別業種に就職する学生が少なくありません。そうした学生が当社に興味を持ってくれるケースが、導入以降よく見られます。関西の大学に通う学生や、東京の大学に進学したけれど地元に戻って就職したいと考えている関西出身の学生も含め、全国の学生に向けて発信できるのがありがたいです。

ー業務効率化の効果はありましたか?

基本的に自動オファー機能を使って送っているため、オファーの工数は大幅に削減できています。オファー工数の削減は、導入の際に最も重視したポイントの一つ。導入の効果が得られたとしても、そのために多くの工数を要していては意味がありません。徐々に作業が溜まり、後回しになり、やがてほったらかしになる可能性が高いからです。その点、学生にチェックを入れるだけで一斉に送れるTECH OFFERの自動オファー機能には非常に助けられています。

効果検証を重ねTECH OFFER活用の最適解を見つけたい

ー「こんな機能があれば」というご要望はありますか?

自動オファーに関して、チェック項目によって絞り込んだ学生だけでなく、例えば、「鉄道」というワードを登録している学生など、キーワード検索で抽出した学生も自動でオファーが送れるといいなと思っています。逆に、「含まない」も条件として検索できるとなおありがたいです。

ー今後TECH OFFERに期待することを教えてください。

今後も変わらずサポートいただけるとうれしいです。当社としても、これからも学生に対してさまざまなアプローチを続け、TECH OFFER導入の効果を高めていきたいと考えています。それによって見つかる答えが、TECH OFFERそのものの活用の最適解なのか、鉄道業界としての活用の最適解なのか、あるいは関西の会社としての最適解なのかはわかりませんが、効果の検証を重ねながら、当社に一番マッチした活用法を見つけたいと思っています。

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